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持続可能性、持続可能な開発とは?【世界中で話題】Sustainability

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持続可能性、持続可能な開発って何だろう?

最近よく耳にする、「持続可能性」って何なのでしょうか?持続可能… 持続することができること… よくわかりませんよね。英語でいうと、”Sustainability”です。サステイナビリティといった風に、カタカナで表す人もいますね。

また、持続可能な開発(持続可能な発展とも呼ばれる)は、”Sustainable Development”の和訳ですね。サステイナブルデベロップメントとカタカナで呼ぶ人もいます。こちらは、持続可能な開発。持続することができる開発。先ほどの単なる「持続可能性」よりはわかりやすいような気もしますね。

ここでまず、「持続可能な開発」の定義を見ていきましょう。「持続可能な開発」の定義は、1987年、当時のノルウェー首相であるブルントラントが出したレポート”Our Common Future”、通称ブルントラントレポートにおける定義が最も有名なものとなります。

「持続可能な開発とは、将来の世代のニーズを満たす能力を損なうことなく、今日の世代のニーズを満たすような開発である。」

英語における定義は非常に有名であるため、こちらも掲載しておきます。

“Sustainable development is the kind of development that meets the needs of the present without compromising the ability of future generations to meet their own needs.”

すなわち、「持続可能」というのは、現在の状態を未来まで続けさせることができるということなのですね。また、「持続可能な開発」とは、現在の開発が、未来においても(例えば私たちの子どもや孫の世代において)何ら不利益を被ることのない開発ということですね。

具体例で考えてみよう

抽象的で少し難しいので、具体例を挙げて考えましょう。

私たちは、家を建てるのに、あるいは紙を生産するのに、木を原料として使いますよね。では、その木はどのように生産されているのでしょうか?

その木は、例えばインドネシアの熱帯雨林の木々が伐採されて生産されています。私たちにとっては、森林を開発し、木を切って家や紙に加工すれば、十分ですよね。それ以上は必要ありません。

一方で、私たちの子どもや孫世代の主体を置いて考えてみると、伐採された森林は、伐採されたままであり、そこに使うことのできる資源は残っていません。

それどころか、そこに生息していた動物もいなくなってしまい、日々の食料でさえも確保が困難になってしまうかもしれません。大量伐採により、二酸化炭素の吸収源が減り、さらなる地球温暖化に苦しんでしまうかもしれません。

さらに悪いことに、熱帯雨林は冷帯の森林とは異なり、多様な種類の木から構成されており、紙や木材の生産に利用される木の種類はその一部だけです。

一方、伐採や輸送の効率を考え、その森林の木々を片っ端から伐採してしまう手法が多くの熱帯雨林で採られており、無駄に切られただけで終わってしまう木も多くあります。

こういった場合、私たち現在の世代のニーズが、未来の子どもや孫たちの世代のニーズを満たす能力を損なってしまいます。簡単に言うと現代の私たちの世代が、未来の子供たちの世代に悪影響を残してしまうということです。

これでは、持続可能ではありませんよね。すなわち、こうした開発方法は「持続可能な開発」とは呼ぶことができないのです。

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もう一つ具体例を挙げてみましょう。原子力発電です。原発は、二酸化炭素を排出しない”クリーンな”エネルギーとして注目され、資源の少ない日本において導入が進められてきました。

少量の燃料から大量のエネルギーを生産することができるため、非常に効率がよく、化石燃料を使わない、地球温暖化に寄与しないという、一見非常に良い発電方法に思えますね。

しかしながら、非常に大きなリスクを有することもまた事実です。チェルノブイリや福島の事故からもわかるように、事故が発生してしまうとその被害は甚大で、目に見えない放射性物質が、私たちの身体を蝕みます。

また、その影響は動植物にも及びます。完全に事故を防ぐ技術が存在しない現在において、原発を稼働し続けると、未来の世代においては、老朽化により事故のリスクが非常に高まります。

また、原発から排出される放射性廃棄物に関しては、未だに処理技術が完成しておらず、地下に埋めるしかありません。未来世代にその処理を完全に任せるという現状において、原発は持続可能ではありませんね。

また、原発の燃料となるウランは、埋蔵箇所が限られている有限な資源であり、石油や石炭といった化石燃料と同じく将来枯渇する可能性があることもあまり知られていない事実です。

一方で、東日本大震災による福島での事故から、原発廃止論が高まっていますね。多くの意見は極端であり、原発に関するもの全ての廃止を訴えるようなものも多く聞こえます。確かに、持続可能ではない原発ですが、大きな可能性を秘めたエネルギー源ではあります。既に排出されている放射性廃棄物も存在する現在において、原発の技術開発を全て廃止してしまうのはナンセンスであると言えるでしょう。持続可能なエネルギー源へ変貌することを期待し、技術開発だけは続けていくべきかもしれませんね。

持続可能な開発には、人間と地球にとって包摂的、持続可能かつレジリエントな未来の構築に向けた協調的な取り組みが必要です。

国連広報センター

じゃあ、私たちはどうしたらいいの?

では、私たちはどのような策を講じればよいのでしょうか。

森林伐採の例で考えると、最も簡単な方法として思いつくのは伐採地に植樹を行うことですよね。一時的に更地になってしまうことは避けられなかったとしても、未来の世代の頃には、木が成長し、そのニーズを満たすことができるでしょう。

一方で、多くの途上国においては、未来のニーズに関して気を配っている余裕はありません。現在のニーズを満たすために精一杯なのです。

上記の例でいうと、木を伐採し、それを販売することで出る利益で、家族を養う最低限の収入しか得られていないのです。また、途上国には適切な教育を受けていない人も多く、自らの行動が将来にどう影響を与えるのか、上手く考える能力がない人もいます。

こうした場合、先進国からの支援が必要不可欠となります。植樹や林業技術、教育といった支援が代表的ですね。

Fair Trade Japan

また、途上国であるからといって安く買いたたいてしまうと、これは先進国による単なる搾取になってしまいます。先進国に住む人々が、途上国の人々の生活をしっかりと把握し、適正な価格で貿易を行う「フェアトレード」を意識することも重要でしょう。

また、違法な伐採を抑制するための法整備や、貧困から脱出するための支援、より上手く商売を行うための教育支援なども、持続可能な開発に関わってくると言えるでしょう。

「FSC認証」という持続可能な森林管理が行われている森林に対して与えられる国際認証制度や、「REDDプラス」のように、森林にフォーカスした国際的な取り組みもあります。全ての人がこうした毎回認証を受けた材木のみを購入し、積極的に取り組みに関わるという必要はありません。

しかしながら、「無関心にならない」という姿勢を保つことが、誰もが簡単にできる、持続可能な姿勢なのではないでしょうか。

こうした概念は、単なる「環境問題」という概念で片づけることは難しいですね。そこで生まれたのが、「持続可能な開発目標」、通称”SDGs”です。

持続可能な開発目標って?

©国際連合広報センター
https://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/sdgs_logo/

持続可能な開発目標とは、英語の”Sustainable Development Goals”の和訳であり、その英語の頭文字をとって”SDGs”と呼ばれています。

外務省によると、SDGsについて以下のような説明がなされています。

持続可能な開発目標(SDGs)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として,2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり,日本としても積極的に取り組んでいます

このように、SDGsは、先進国・途上国が一体となって持続可能な開発を目指していく目標となっています。多くの日本企業もこの理念に賛同し、企業HPや企業のCSR活動の一環として、SDGsへの協力を掲げています。東京では、電車で胸にSDGsのピンバッジをつけたサラリーマンを見かけることも珍しくなくなってきました。

ピコ太郎が日本のSDGs大使となって国連でPPAPを披露した動画を見たことがある人もいるかもしれません。

17のゴール、169のターゲットという大きな目標ではありますが、その全てを暗記する必要はありません。17のゴールのうちのいくつかだけでも、個人が意識して生活を送ることができれば、それは「持続可能な社会」へ向けて大きな一歩であると言えるでしょう。

2019年の朝日新聞社による調査によると、「SDGsという言葉を聞いたことがあるか」という問いに対し、「ある」と答えた人は全体のたった19 %だったそうです。当ブログを読んで、一人でも多くの人にSDGsという言葉を知ってほしいです。言葉を知るだけでも、持続可能な社会へと一歩近づく大きなきっかけになるはずです。

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